ガストの株価の推移、今後をどう読む?株主優待の特典は?
株を買ってその株が値上がりすると利益を得ることができます。そんな目的で多くの方が様々な株を購入し、その業績に一喜一憂しています。
また、短時間で膨大な金額が動き、儲かったり損したりします。そんな利益率の高さも株の魅力です。多くの方が色々な業績予測を立て、株価購入の目安にしています。今回はそんな方々にすかいらーく(ガスト)の株をご紹介します。すかいらーくといえば言わずと知れたファミリーレストランの先駆者です。
また、外食産業は斜陽産業と思われがちですがそんなことありません。やり方次第で利益を生むことができるし、新たな顧客を開拓することができます。すかいらーくの取り組みについて知るようになると見方が変わるかもしれません。
すかいらーくの経営方針や配当、株主優待などをよく知っていただき、今後のすかいらーく(ガスト)の株価の参考に、また、新たな購入対象としてお役立てください。
ガストを筆頭としたすかいらーくグループの経営基盤
ガストの株価を語る前に、すかいらーくグループとはどのような経営基盤なのか述べたいと思います。すかいらーくグループの店舗は日本国内と台湾に展開しております。すかいらーくブランドは20種類以上あり、店舗数3200以上です。一年間で来店されるお客様総数は4億人以上と言われています。
資本金 35,1億円
時価総額 3908,1億円 (2019年5月現在)
売上高 3663,6億円(2018年12月期)
3700億円(2019年12月期予測)
経常利益 185,9億円(2018年12月期)
180億円(2019年12月期予測)
平均年齢 41,9歳
平均勤続年数 15,3年
従業員数 6269名(2019年3月現在)
創業は1962年。東京都北多摩郡のひばりが丘団地にスーパー「ことぶき食品」を開店。これが現すかいらーくホールディングスの前身となります。以降、業績は順調に伸び、店舗数は拡大し続けます。
しかし、高度経済成長に突入。自動車が家庭に一台持てるようになり、道路の整備が進んでゆきました。それに伴い、ロードサイドにビジネスチャンスが発生します。そこで登場したのがテーブルレストランの「すかいらーく」です。
1970年に国立にできたのが一号店です。今日までの約半世紀でテーブルレストランチェーン企業としては世界有数の規模にまで成長しました。ちなみにすかいらーくの看板に書かれた鳥のマークはひばりです。
創業の地、ひばりが丘に由来しています。
ガストの経営方針
次にガストの株価を予測する上で欠かせない経営理念の解説です。
ガストを始めとする様々なすかいらーくブランドを展開するすかいらーくホールディングス。その企業理念は「価値ある豊かさの創造」です。
これは、「ひとりでも多くのお客様に、安くておいしい料理を、気持ちの良いサービスで、清潔な店舗で、味わっていただく」という信念の元、従業員一人一人に浸透している考えです。
また、この「ひとりでも多くのお客様」というのは世界中の人々を指します。既に海外に店舗を展開していますが、今後は更なる海外展開も視野に入っているという事を意味しているのだと思います。
株式上場の経緯
すかいらーく(ガスト)の株式上場に関しては長い歴史があります。
過去に一度上場して廃止している経験があるのですね。ここにすかいらーくの株式上場とそれを取り巻く重要な出来事を記載いたします。ご参考にして頂けたらと思います。
1984年6月 東京証券取引所市場第一部に株式上場
1992年3月 ガスト1号店オープン
2003年3月 ガスト1000店舗達成
2006年6月 MBOを発表
2006年9月 東京証券取引所市場第一部上場廃止
2008年8月 谷 真 代表取締役社長に就任
2009年10月 すかいらーくブランドの店舗全店閉鎖
2014年10月 東京証券取引所市場第一部に再上場
2016年1月 持ち株会社体制に移行
2018年7月 社名を「株式会社すかいらーく」から「株式会社すかいらーくホールディングス」に社名変更
株主優待の特徴
すかいらーくの株主優待は大変太っ腹で有名です。
株式の保有数に応じて年2回の食事券がもらえます。以下、保有数ともらえる食事券の金額を記載いたします。
300株~499株 年間20、000円分の食事券
500株~999株 年間33、000円分の食事券
1000株以上 年間69、000円分の食事券
配当利回りは0.97% 優待利回りは3.07%(2019年5月20日現在)と大変お得となっております。
ガストの株価の推移、今後をどう読む?株主優待の特典は?【まとめ】
いかがだったでしょうか?ガストの株価動向を知る上で欠かせない経営体制の事を中心に書いてきました。
すかいらーくは日本の食卓と言われるくらい、国内のシェアは圧倒的だという事がお解りいただけたのではないでしょうか?
今後更にコンプライアンスの部分や、社員教育、福利厚生を充実させることによりその地位は不動のものとなるかと思われます。今後、株式購入してゆくうえで参考になれば幸いです。